近年、猛暑の長期化により今年も全国的に厳しい暑さが予想されています。
また今年は例年より早く、5月から気温が高い日が続いており、従来以上に早期から熱中症に注意が必要です。
こうした中で熱中症発症のリスクが高くなり、熱中症発症時は速やか且つ適切な判断をしないと、症状の重症化・後遺症が残る・最悪の場合は死亡災害につながる恐れがあります。
建設現場では、屋外作業・ヘルメットや安全帯の着用・舗装面・屋根・足場廻りの照り返し・重い資材の運搬などにより、一般的な気温以上に身体への負担が大きくなります。
防止することが大事ですが、あらかじめ対策フォローなどの現場ルールを決めておき、万が一発症した際にも、迅速な対策することが必要になってきます。
令和7年6月に熱中症の重篤化を防止するために、「体制整備」「手順作成」「関係者への周知」が事業者に義務付けられました。
対象となるのは「WBGT値28度以上又は気温31度以上の環境下で連続1時間以上又は1日4時間を超えての実施」が見込まれる作業です。
ＷＢＩ値（暑さ指数）の掲示、測定などの注意喚起を行うことで、現場で働く方へ対しての啓発になるので、分かりやすい箇所に掲示しましょう。
緊急時連絡体制表・熱中症対策フロー（手順）
熱中症発症時、迅速に対応するためには、あらかじめどこに連絡してどう対応したらいいのかなどの「連絡対策・対策手順」を決めて、目に付くわかりやすい箇所に掲示しましょう。
環境省の「熱中症予防情報サイト」で確認する
現場で働く人の命と健康を守ることは、会社の信用を守ることにもつながります。
今年の夏に向けて、できるところから一つずつ整えていきましょう。
